Ripple リップル
現在価格(1XRP)
変動率(24h)
時間取引量(24h)
時価総額
公式サイト https://www.ripple.com/ja/

2013年より運用される国際送金を主な目的した通貨で、通貨単位は「XRP」
他通貨とは違いリップル社が運用する中央集権型通貨であり、世界各国の大手銀行や決済サービスなどへの採用が進む中、2017年に実に70倍という値を付け一気に注目度が増し、今後の価格上昇でも大きく期待されている仮想通貨です。

Ripple /リップル (XRP/JPY) チャート

3分で分かるRipple(リップル)

リップル(XRP)はリップル社が発行する仮想通貨で国際取引の決済や送金を目的に生み出された通貨です。リップルという名前自体はその送金ネットワーク全体の名前、又はリップル社自体を指し、仮想通貨として指すものは正確にはXRPと呼ばれますが、現在では総じてRipple(リップル)と呼ばれています。

XRPは LegalTender【法定通貨】同士を繋ぐ為の BridgeCurrency【ブリッジ通貨】として扱われることを主とした通貨であり、リップルネットワークを使用した国際送金が実現すれば現状の国際取引に掛かる費用の実に60%にも及ぶコスト削減が可能になるといわれています。世界的な企業であるGoogleが出資をしたこでも注目を集め、日本でも大手証券会社であるSBIが多額の出資をしている仮想通貨です。

今までは青い三つ葉のようなシンボルでしたが、リップル社のロゴだったため通貨としてのシンボルを募集する「XRP Symbol」プロジェクトという企画があり2018年の5月に新シンボルが決定しました。

リップル社は供給されているXRPの80%を所有していて、その発行上限は1000億XRPと決まっています。これが理由で、リップル社は米国証券取引委員会(SEC)の証券法違反ではないかと疑いをもたれていました。
このような状況から、リップル社はXRPは証券ではなく通貨であると広くアピールするためにも、リップル社とRippleのXRPは別物であることを明白にしようとした一環であるようです。

テクニカル指標に基づいて評価点をリアルタイム表示していますが、この指標は、いかなる情報も投資活動の勧誘や特定のプロジェクトへの投資の推奨等を目的としたものではありません。本情報を参考・利用して行った投資等の一切の取引の結果につきましては、当社では一切責任を負いません。

Ripple(リップル)の特徴

リップルは他の仮想通貨にはない点を多く持っています。

まず多くの仮想通貨は採用していない Decentralized【非中央集権】型と呼ばれる形態ですが、リップルはその全てをリップル社が管理、運用しています。

そのため、他通貨で見られる多くの問題が起こりづらく対応のスピードも格段に早いというのが特徴です。

また、リップルで使用されている分散型台帳は「XRP Ledger」といい、ブロックチェーンではないといわれています。

「XRP Ledger」ではブロックチェーンとは異なり、不特定多数の参加者ではなく代表者によって ByzantineGeneralsProblem【ビザンチン将軍問題】を解決しているので、ブロックチェーンではないといわれています。主な利用目的は国際送金に重点を置いた決済利用ですが、現状の国際送金と比較し圧倒的な速さでそれを実現します。

例えばビットコインの場合、取引の処理に10分程度の時間を要するのに対し、リップルでは平均4秒で実現します。また、1秒あたりの決済処理が可能な限界はビットコインでは約7件ですが、リップルでは1,000件の取引が可能とされています。これは現状の数値であり、リップルの公式発表では1秒あたり2,000件まで対応できるようスケールアップすることが明示されています。

こうした国際送金の革命的なネットワークを構築しつつあるリップルに対して、世界でも多くの銀行や金融機関が賛同しています。国内ではみずほ銀行東京三菱UFJ銀行などを筆頭に60行以上の銀行がリップルの採用を表明しており、海外でも中央銀行となるイングランド銀行や連邦準備制度なども同様に採用を表明しています。

また、2017年11月では公式にアメリカンエクスプレスがリップル社との提携を発表しており、今後や銀行だけではなく国際取引に関わる様々な機関がリップルと提携していくと予想されています。

2017年、2018年の仮想通貨ブームの火付け役といっても過言ではなく、2017年は、一時は約7,000%以上という大幅な高騰をみせました。

その後は、比較的他の通貨に比べると落ち着いた値動きがされており、今後、「Ripple Net(リップルネット)」という送金ネットワークが実用化されるとと共に価格の上昇は勿論、流通量も大きく向上していくものと予想されています。

Ripple(リップル)の将来性【2019年度版】

2018年、年始に大きく価格高騰を果たしたリップル(XRP)の価格は下落し、2019年2月現在では1XRP=30円前後まで価格を下げていますが、リップル社には「国際送金を円滑化・低コスト化する」という目的があり、既に数多くの金融機関と提携を果たしています。
リップル社が現在も開発している送金ネットワーク「Ripple Net(リップルネット)」は主に「xRapid」「xVia」「xCurrent」の3つのプロダクトによって構成されています。

xCurrentは、金融機関や企業間同士(BtoB)の国際送金を円滑化するためのプロダクト。国際送金を行う際の送金データ等を可視化することでき、より公平かつ透明性のある国際送金が可能になります。xCurrentはILP(インターレジャープロトコル)という技術を基幹として出来たソフトウェアソリューションです。
ILPを簡単に言い表すなら「円とドル、BTCとXRP、そして円とBTCと、異なる通貨の台帳(Ledger)を繋ぎ、互いの価値の移動(つまりは送金)を行うための通信規約」です。

また、ILPはあくまで通信規約といったものになるので、リップル社のxCurrentやxRapidのようなソフトウェアソリューションではありません。

xRapidは、顧客の評価を改善したいと考えている送金業者や、その他金融機関が、XRPを使用して流動性を高めるためのコストを削減させることを助ける製品です。

xViaは、確実性のある国際送金を可能にするための製品です。利用者が手軽にリップルネットに参加でき、標準化されたAPIによって様々なサービス、ネットワークから接続することができるようになっています。また、請求書を添付したり、自由にリアルタイムで送金状況を確認することができるようにします。

このようにxViaでは、請求書などの様々な情報を添付できるようにし、xCurrentでは、決済内容の確認や、着金の確認をリアルタイムで確認できるようにし、xRapidでは、デジタル資産であるXRPを利用することで流動性を供給し、送金コストを抑えられるようにします。このリップルネットを使用した国際送金実験は、既に実際に行われています。最近では、国内大手金融機関の「三菱UFJ銀行」がブラジルの銀行と提携し、リップルの国際送金に注力するという覚書を締結しています。

また、大手海外取引所バイナンスの基軸通貨にリップル(XRP)が追加され、他の取引所でも基軸通貨として導入され始めています。

仮想通貨市場自体まだ発展途上。目的もなく内容がないアルトコインも存在しますが、リップルは大手金融機関が注力し、リップル(XRP)を使った国際送金を実現しようと試みています。

もちろん、技術革新により今後、強力なライバルが現れる可能性もあり、無条件に楽観視することはできませんが、リップルネットが実用化・普及すればするほど、仮想通貨リップル(XRP)の需要も加速し、価格も上昇していくことが期待されます。

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