» 仮想通貨取引所一覧

日本でも人気のあるバイナンスは地中海の島国マルタを拠点とする仮想通貨取引所です。ビットコインやイーサリアムといった代表的な仮想通貨だけではなく、2018年には世界の取引量通貨ランキング1位にもなり、世界中から注目されている取引所でもあります。

ビットフライヤーはリクルートや三菱ＵＦＪキャピタル、ＧＭＯなど大企業が出資している日本国内で最初に誕生した取引所で現物取引だけでなくFXや先物取引も可能。取扱高、ユーザー数、資本金などにおいて日本最大級です。

ビットバンクは仮想通貨の安全を最大限に考えた、トレードを行いたい人のためのプロ向け取引所です。マルチシグによる第三者監視のもとで仮想通貨の出口を管理。ネットワークから遮断されたマルチシグのコールドウォレットを用い内外からの攻撃に耐えうる、多重層のセキュリティ対策を施しています。

VCトレードは東証一部上場のSBIホールディングス完全子会社のSBIVCトレード株式会社が運営する仮想通貨（暗号資産）販売所です。SBIホールディングスが金融機関として培ったノウハウを活用し、セキュリティや運営面はもちろん、取扱通貨やスプレッドまで、顧客を第一に考えた取り組みが全面に押し出されていることが特徴です。

仮想通貨取引所のQUOINEX（コインエクスチェンジ）がLiquid by Quoine（リキッドバイコイン）に生まれ変わりました。今後仮想通貨取引業界においてのプラットフォーム的存在となることを目指しています。プレッドの狭さも随一で業界最狭の実効スプレッドを謳っています。

オンラインゲームや動画配信、更には外貨FXなど手広く事業を展開するDMMが仮想通貨の取引所兼販売所として参入。他社では通常の販売だけとなるアルトコインをレバレッジを掛けて取引できる為、需要が高く人気となっている。

GMOコインは、GMOインターネット(東証一部上場)グループで培われた金融サービス提供のノウハウを活かし、堅牢なセキュリティと管理体制のもと、安心してビットコインのお取引ができる環境を提供しています。つかいやすさを重視して設計された画面で、簡単にビットコインの取引が可能です。

国内の仮想通貨取引所ビットトレード（BitTrade）が世界三大取引所の1つであるHuobiグループに買収され、2月に社名も「フォビジャパン株式会社」（英文表記：Huobi Japan inc.）に変更され、口座登録は2018年12月から、取引開始は2019年1月8日からスタートしました。

2018年1月に不正アクセスにより約580億円分の仮想通貨NEMが流出。部分的にサービスを停止、経営管理態勢や内部管理態勢の改善に努め、マネックスグループの完全子会社となった。これまで仮想通貨交換業者への登録申請中であるみなし業者であったが、体制の見直しや改善を通じて、今回金融庁に安全なサービス提供を行う体制が整ったと認められた。

国内で初となるビットコインの取引所として2014年より運営を行っており、運営会社はBTCボックス株式会社。現在の取扱い通貨数はビットコインやイーサリアムなどを含む全4種類となっている。

2016年の3月に設立され、同年7月より運営を行っている比較的新しい取引所。株式会社リミックスポイント（東証上場）の子会社である株式会社ビットポイントジャパンが運営しています。
取り扱い仮想通貨は他社よりも少なめですが、2018年よりライトコインとリップルの取り扱いが開始されています。ハッキング被害により35億円分の仮想通貨が流出。事件に伴い現在（~2019年9月）全サービスを停止しています。